「ナイキはどこの国のメーカーなの？」
「ナイキの創業の歴史を知りたい！」
前回は日本のスポーツメーカーの中で売上が多いTOP3企業に関して詳しく取り上げました！→スポーツ用品メーカー日本国内ランキング！売上が多いのはどこのブランド！？
世界的なスポーツブランドとして、サッカー・野球・バスケットボールなど、さまざまな有名競技をサポートしたり、スニーカーの技術力やデザインレベルの高さが人気のブランドであるNIKE（ナイキ）。
今回はこのナイキに着目して、ナイキがどこの国のメーカーなのか？創業の歴史についても詳しく取り上げます！
ナイキはアメリカ合衆国・オレゴン州に本社を置く企業です。
2018年度の売上金額は3兆8000億円。
スポーツメーカーの中で唯一3兆円を超え、世界のスポーツメーカーの売上トップを走るのがナイキです。
そんなナイキですが、創業時はオニツカタイガー（現:アシックス）の輸入販売会社でした。
創業者のフィル・ナイトが神戸に訪れた際に、オニツカタイガーの高い品質と低価格を気に入り、1962年にオニツカタイガーのアメリカ販売権を取得、1964年にナイキの前身であるBlue Ribbon Sports（ブルーリボンスポーツ）が設立されました。
その後ナイキは「エアジョーダン」や「エアマックス」など、数々のヒット作を生み出すと同時に斬新なプロモーションを次々に展開。
高いデザイン性や機能性が評価されたナイキは、今ではスポーツメーカーランキングで世界１位を記録する偉大な企業へと成長を遂げました。
スポーツメーカー売上ランキング世界１位であるナイキですが、なぜここまでの売上を記録することができたのでしょうか？
それは、
「革命性を重んじる。」
というナイキの文化が大きく影響しています。
例えばスニーカーを開発するにあたって、機能性が高いことは前提として、他のスポーツ用品メーカーが取り入れていない技術なども積極的に取り入れています。
シューズのアッパーの大部分を1本の糸で編み上げた「フライニット」というニット調の新素材の開発は、大きくナイキの売上にも貢献しました。
また、ビジネス面においてもナイキは非常に革新的です。
周辺地域に住むナイキの会員からデータを収集、それに基づき店内に置く商品を決めるというデータ駆動型の店舗の設置など、他社と更に差を付けるために施策を講じています。
データ分析会社を買収したナイキは、製品のデザインから調達、製造、それぞれの分野においてデータを活用していく方針も定めています。
常に進化を求め革新的な施策を講じることができるナイキだからこそ、ここまでの売上規模にまで成長することが出来たのです。
2位以降のスポーツメーカーの一覧や、各企業の紹介ついてはこちらの記事で詳しく取り上げているので、ぜひ合わせてお読みください！
スポーツメーカーランキング上位に位置するナイキやアディダス、PUMAなどを筆頭に、今スポーツメーカーは「D to C(D2C)」というビジネスモデルに力を入れています。
「D to C(D2C)」とはDirect-to-Consumerの略で、自らの会社で企画、製造した商品をどこの店舗も介すことなく自社のECサイトを使って顧客へ直接販売するビジネスモデルのことです。
ナイキが運営するキュレーション型のスニーカー専用ECサイト「SNKRS（スニーカーズ）」では、レアなスニーカーの販売、会員限定サービスなどのコンテンツを用意することで、自社ECサイトへの集客に力を入れています。
またアディダスでも、2017年には「アディダス オンラインショップ」で店頭取置・店頭決済サービスや、店舗で返品を受け付けるサービスを正式導入するなど、ECサイトと実店舗を結びつける施策を行っています。
スポーツメーカーの間では、自社ECサイト、いわゆるデジタルの領域を使ってどれだけ売上を伸ばせるかがトレンドになっています。
ECのメリットはなんなのか？スポーツメーカーはどんな課題に今直面しているのか？
続きを知りたい方はぜひこちらを合わせてお読みください！→スポーツメーカーの新しいビジネスモデル！自社ECサイトを使った施策！
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